大阪市阿倍野区　阿倍野駅近くにある
腰や肩などの痛み、産後の骨盤矯正に強い整骨院

当院は、筋肉や骨の痛みなどの異常を主に取り扱う治療院で、骨折・脱臼の応急処置、捻挫（ねんざ・くじき）・挫傷（筋違い・肉離れ）・打撲（うちみ）などが治療の対象となります。

例えば『重いものを持ったら腰に痛みが』『寝違えて、首が回らない』『肩が上がらなくなった』『足を捻ってしまった』などの日常生活で起こりうる痛みや、野球・サッカー・バレー等のスポーツでの怪我。その他、交通事故によるムチ打ち、首や腰の痛みや、慢性腰痛、慢性肩こりなども治療の対象です。

また『原因不明とされる慢性疼痛』や『しびれ・めまい・だるさ等の不快感を伴う症状』には必ず何らかの原因があると考え、原因究明・判断・提示・選択・治療をしていきます。

当院では手技療法（マッサージ、ストレッチ、関節運動法、ＰＮＦ）を中心に、症状や患者様の要望もお聞きしたうえで、温熱療法（ホットパック、遠赤外線）、冷却療法（クライオ、アイスジェルマッサージ）、電気療法（低周波）、光線療法（カーボンヘルス灯）、特殊テーピング（キネシオ）、スポーツテーピング、鍼、お灸などを組み合わせていきます。

整骨院・接骨院の先生方は、大学等で３～４年間、整復学、整形科学、解剖学、生理学、その他基礎科学の修得をして、国家試験に合格し、「柔道整復師免許」と言う国家資格を取得しているのですが、整体やカイロプラクティックには公的な資格が実在しません。他には、整骨院・接骨院では各種保険を取り扱えるのに対し、整体院・カイロプラクティックでは保険の利かない自費治療となる点などが上げられます。

当院では上下とも清潔な着替えを用意しておりますので、どんな服装でも構いません。

大丈夫です。当院スタッフがお子様の様子を見ておりますので安心して治療を受けていただけます。現在でもたくさんのお母様達にご来院いただいております。

歩行困難などの理由で通院が出来ない場合は、地域にもよりますが往診も致します。 健康保険の適用が可能な場合もありますので、お気軽にご相談下さい。詳しくは往診のページをご参照ください。

症状や痛みの強さによっても違いますが、治療開始時は毎日～1日おきを１～２週間ほど続けていただき、症状の変化を見ます。症状が改善してくれば徐々に間隔をあけていき、痛みが消失した（気にならなくなった）時点で終了いたします。 あまり間を空けすぎると治療効果も持続しませんし、その時に応じた日常での注意もお話させていただいておりますので、症状に変化がなかったり、痛みが強い場合は出来るだけ毎日の治療をおすすめします。

急性期（負傷からおよそ２～４日まで）で、腫れが強く・安静にしていてもうずき・痛みが強い時は冷やします。 慢性期（腫れが引いてきて、安静にしていると痛くなくなる）は温めます。 痛みや腫れの程度が軽ければ急性期でも温めても良いでしょう。

傷害、災害、生活保護および医療福祉、各共済制度共済金、学校安全会、PTA互助会その他、提出証明書の発行、並びに施術証明書の必要な方はお申し付け下さい。

傷原因不明の『痛み・しびれ・めまい・だるさ』などの保険適用範囲外の症状や、保険診療内の治療では物足りない、もっと長時間じっくりと治療をして欲しい方へ、一人一人にあった治療プランを組立てて施術をしていきます。 自費治療内容や料金については、料金コースを参照下さい。

上記でお答えした様に、各種健康保険の取り扱いが出来ます。 但し、骨折、脱臼、捻挫、挫傷など、原因がはっきりしていて慢性化していないものに限りますが、一般の病院と同じように証明書、保険外の衛生材料費（湿布・包帯など）などは自己負担となります。 また、自費治療として保険の利かない特別治療や特別理学療法器具を用意しています。料金体系についてわからないと時は直接受付へお尋ね下さい。

整骨院・接骨院では単なる肩こりなどの慰安的な目的では保険を利用することは出来ません。ただ、肩こりがどういった原因から起こっているのかが重要なポイントとなってきます。例えば、交通事故で鞭打ち損傷(頚部捻挫)という怪我がありますが、急性期を過ぎるとクビ自体の痛みより、肩こりが主症状となる事が少なくありません。このように発症の原因が筋肉や頚椎へのストレス(静的、動的外力)にあり、二次的な症状として肩こりが発生しているケースでは保険が利用できます。

はい、利用できます。但し、神経痛、リウマチ、頸腕症候群、五十肩、腰痛症、頚椎捻挫後遺症、その他（医師が適応と認めたもの）に限り、医師に同意書を書いてもらえれば大丈夫です。 　　※当院提携の医院がありますので、お気軽にご相談下さい。

もちろん問題なく施術を受けられます。但し、原則として交通事故による負傷は自動車賠償責任保険の取扱になり、健康保険は使えません。特殊なケースとしてひき逃げや、加害者に支払い能力がない場合には一般健康保険を使う場合もあります。　また、他医療機関からのリハビリの為の転院も可能ですので、安心して治療を受けて下さい。　 ※患者さんは治療する医療機関を、自由に選択できる権利を持っています。

もちろんなります。生活保護および医療福祉、助成(医療扶助、特別老人、乳幼児、心身障害者医療、母子・父子家庭医療等)に該当される方は所定の用紙をご提示下さい。

就労中におけるけがや通勤途中のけがには労働災害保険、業務災害の対象として治療を受けることが出来ます。当院は労災保険の取扱機関に認定されています。専用の用紙をご用意しますので会社の担当の方にその旨を伝えて下さい。